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宗教情報

宗教情報センターの研究員の研究活動の成果や副産物の一部を、研究レポートの形で公開します。
不定期に掲載されます。


2011/08/22

宗教界の震災支援が報道されない理由(1)
~阪神・東日本大震災の比較より~

宗教情報

藤山みどり(宗教情報センター研究員)


 2011年の東日本大震災(8月10日現在死者・行方不明者20,433名)は、阪神大震災以来の大きな自然災害であった。1995年に発生した阪神大震災(死者・不明者6,437名)では、大勢の市民が支援に駆けつけ、1995年は「ボランティア元年」と呼ばれるようになった。これを機に宗教団体の災害支援活動も定着し、東日本大震災でも活躍した。だが「震災時に宗教界の活動があまり報道されない」という指摘はかねてから多い。『中外日報』(※1)社説は、「特定教団の布教・教宣活動の一環という偏見がマスメディアに強いことが主因だ。震災後のオウム真理教事件発覚で既成宗教までカルトへの恐怖感のあおりを受けたことも響いた」と分析する。事件が与えた影響の大きさは、事件後の意識調査で「宗教などは何も信じていない」と回答する率が急増し、「神や仏を信じる」率が減少した結果(※2)などからも伺える。だが、マスメディアの報道姿勢は実際にはどうなのだろうか。
 マスメディアの中でもテレビについては、放送法で「不偏不党」「政治的に公平であること」などが定められている。さらに日本民間放送連盟が、特定の宗教団体のための寄付募集禁止など宗教の取り扱いを放送基準で細かく定めている。しかし、新聞については“新聞法”はない。日本新聞協会は新聞倫理綱領に「正確かつ公正」な報道を掲げているが、細かな規定はない。朝日新聞綱領は「不偏不党」を謳うが、新聞他社の綱領を含めて細かな規定はない。ここでは、阪神大震災と東日本大震災における宗教界の支援活動についての報道を比較することで、新聞報道の問題点を再確認したい。
東日本大震災時の報道については「国内の震災報道に見られた宗教の役割~宗教者による支援活動~」を参照いただきたい。


1.なぜ、阪神大震災では宗教界の支援活動が報道されなかったのか

 (1)阪神大震災と東日本大震災の全国紙4紙の報道比較
 まず、全国紙4紙(『朝日新聞』『読売新聞』『毎日新聞』『産経新聞』)の宗教界の支援活動を報じる記事件数を比較した。犠牲者の卒哭忌(百カ日法要)を意識して、各震災後105日間に日経テレコンに登録された記事を対象に「宗教AND(地震OR震災)」という条件で検索し、出力された中から数行の義援金情報も含めて、宗教界の支援活動を報じる記事件数を参考までに数えた(表1)。この比較の仕方では、阪神大震災時のほうが東日本大震災時よりも報道件数が多い。『産経新聞』は東京本社発行分夕刊を2002年に廃止したため、他の3紙計で記事件数を比較しても、102件対92件と阪神大震災時のほうが多い。


※検索対象期間は1995年1月17日~4月30日と2011年3月11日~6月23日。 
※検索条件は、「宗教」(任意一致&同義語展開&シソーラス展開)AND「地震or震災」(任意一致&同意語展開)。
※著作権の関係で内容が確認できない記事は原則除外した。タイトルから判断できた1995年の『読売新聞』掲載分1件のみ総件数に数えたが、活動主体・活動内容には数えていない。
※活動主体は、「海外の宗教者・宗教団体」以外はすべて国内の宗教者・宗教団体。
※活動主体と活動内容は、1つの記事中に複数以上の場合があるため、総件数は記事件数と一致しない。
※網掛けは、1995年と2011年とで10件以上の差がある項目で、件数が多いほう。



 だが、東日本大震災時のほうが宗教界への批判が少なかった。東日本大震災では、行方不明者や身元不明者が多かったため葬儀に関心が集まり、読経や慰霊など宗教者の通常の活動が報道されたことも一因であろう。東日本大震災のほうが阪神大震災に比べて、宗教者の日常活動に密接した慰霊や托鉢・募金、読経奉仕などの活動が報道されたようでもある。法衣姿の僧侶が読経や慰霊する写真も数多く掲載された。宗教の違いを超えた超教派の活動が増えた恩恵もあっただろう。今回の震災後に結成された、超教派による「宗教者災害支援連絡会」代表の島薗進・東京大学教授は、この数年、路上生活者の支援や自殺防止などに取り組む宗教者が増え、ネットワークができていたことが奏功したという(※3)。超教派の活動は“特定教団の布教・教宣活動”とは言い難く、報道されやすい。実際、報道件数も増えている。
 参考までに、同時期にテレビでは、被災者を受け入れた東漸寺(千葉県松戸市)(※4)や、被災地で支援活動する長寿院(千葉県成田市)住職(※5)、身元不明者の身元が判明するようにと遺品を洗濯・保管する観音院(宮城県亘理町)住職(※6)など、仏教者がほぼ個人単位で行った支援活動が取り上げられた。

 (2)阪神大震災では批判を浴びた宗教界
 このようなテレビ報道も阪神大震災時にはなかったのだろう。新聞で報じられた寺院の「遺骨無料預かり」は、生活情報として数行で掲載されるケースばかりで、「宗教界は何もしない」との批判が多かった。「様々な“美談”が報道されるなかで、なぜかほとんど無視されているのが宗教団体の救援活動ぶり。逆に『宗教はいったい何をしているのか』といった怒りの投書が新聞に載る始末である。彼らは本当に何もしていないのか?」と『週刊文春』(※7)が宗教団体の支援活動を取り上げたほどだった。なお、同誌が発売された2月23日以前の全国紙では、このような投書を見つけることはできなかった。
 その後の1995年3月7日付『毎日新聞』には、「このような時にこそ、その本分を果たすべき僧侶の姿がそこに見られないのはなぜだろう。(中略)葬儀という儀式を執り行うばかりで、生きた言葉で人間のための宗教を実践し、民衆と同苦する僧侶がほとんどいないことには、憤りさえ感じる」という大阪に住む男性からの投書があった。これに対して、3月15日付同紙に「(僧侶の姿は)なるほど見えないはずだ。避難所で働く僧侶たちは衣など着ていないからである。(中略)救援活動を宗派の宣伝に利用すべきではないという判断があり、僧侶たちは宗派の名を書いた腕章もはずして動き回った」という僧侶からの投稿が掲載された。実際、「多くの僧侶が、ひと目で僧侶と分かる法衣姿ではなくセーターやジャンパーを着て活動していたこともあり、震災当初は『僧侶は何もしていないのでは・・・・・・』と批判も受けた」ため、全日本仏教会が2月27日、仏教者の活動をPRする異例の記者会見を行った(※8)。
 これらのことからすると、宗教界の支援活動が報道されなかったのは、宗教者がそれと分かる服装で活動していなかったことに加え、宗教者側が目立たないよう配慮していたことも要因であるようだ。『週刊文春』(※7)も「マスコミが特定宗教の宣伝になるのを恐れて報道しなかったということもあるが、(中略)むしろ各教団が、便乗宣伝や便乗布教を自ら戒めたことの方が大きいと言えるだろう」と分析している。
 表1は、地方版に掲載された小さな記事をも含むため件数が多いが、宗教界の支援活動を大きく(約1000文字以上)扱った新聞報道(表2・)を見ると、全日本仏教会が記者会見を行った2月末以前の時点では『毎日新聞』のみである(同京都版は、地元の宗教団体の活動を報じた地域版らしい記事である)。記者会見後の3月に、『朝日新聞』が報道し、4月に入って『産経新聞』が10回に及ぶ特集を組んだ。このうち、『毎日新聞』(全国版)と『朝日新聞』の記事は、特定教団の宣伝と取られないためか伝統仏教から新宗教までを取り上げ、各支援活動を偏りなく紹介したものだった。


◆表2 1995年阪神大震災時の宗教界に関する主な報道(除く『産経新聞』)
掲載紙 掲載内容(活動主体/活動内容)
1月26日
『毎日新聞』 京都版
・簿伽梵KYOTO(超宗派の僧侶集団)、天台宗京都教区、臨済宗妙心寺派、京都仏教会、府宗教連盟、東本願寺東山浄苑、真宗大谷派難波別院/炊き出し、被災者受け入れ、遺骨無料預かり、救援物資送付、募金(958文字)
1月29日
『毎日新聞』
・立正佼成会、創価学会、浄土真宗本願寺派、真宗大谷派、曹洞宗、日蓮宗、黒住教、天理教
/見舞金・義援金寄託、食糧搬送、診療、救援物資搬送、炊き出し(1008文字)
3月7日
『朝日新聞』夕刊(大阪版朝刊)
・浄土真宗本願寺派(ビハーラ)、全日本仏教界、創価学会、立正佼成会、真如苑、幸福の科学
(大阪版朝刊・天理教、PL教団)/食糧支援、悩み相談、清掃、炊き出し、医療団派遣
(夕刊1661文字、大阪版朝刊2049文字)
4月13日
『朝日新聞』
(社説)
・新宗教、伝統仏教、キリスト教などの宗教団体として、具体名は記載なし。
・食糧搬送、衣食住の提供、心の相談、救援托鉢、物資配給、炊き出し、入浴サービス、供養法要、献血、義援金(1371文字)
 



2.オウム事件以後、なぜ震災支援活動が報道されたのか

(1)阪神大震災での宗教界の支援活動を『産経新聞』が連載
  『産経新聞』が連載した「阪神大震災特集」の初回は、伝統仏教から新宗教までを取り上げ、それぞれの支援活動を紹介した。だが、伝統仏教を取り上げた第9回を除き、第2回以降は毎回1団体に絞り、その支援活動と活動理念を詳細に伝えている。例えば、天理教の活動理念は、「ひのきしん」という同教団の教義を用いて説明される。「『ひのきしん』は、自分のからだを使って人さまに喜んでいただくことです。からだは親神様(おやがみさま)から借りている。借りているご恩をからだで表すすべての行為が『ひのきしん』です。たとえば駅や道路の掃除、電車で席を譲ることなどもそうです」(4月12日)。創価学会については、「ボランティアという特別な意識はありません。自然と身体が動いた。悩んでいる人を救済することが、日常の学会活動ですから」という信者の言葉を引用している(4月5日)。いずれも、信仰の一端が支援活動であることを伝える記事だ。


掲載日・番号 活動主体/活動内容
4月3日(1) キリスト教、伝統仏教、神道、曹洞宗梅旧院、天理教、金光教、創価学会、立正佼成会、生長の家、
霊友会、真如苑/炊き出し、救援物資配布、医療支援
4月4日(2) カトリック鷹取教会、日本カトリック医療施設協会/医療支援、ベトナム人被災者救援
4月5日(3) 創価学会/救援物資配布、医療支援
4月10日(4) 真如苑/トイレ掃除、医療支援
4月11日(5) 生長の家/救援物資配布
4月12日(6) 天理教/給水活動、救援物資の輸送、残骸整理、食糧支援
4月13日(7) 霊友会/被災者の配膳や話し相手、炊き出し、交通整理、書籍・備品搬出
4月14日(8) 金光教/救援物資配布、風呂場設営、美容師ボランティア、夜警団
4月17日(9) 大阪仏教救援センター、仏教NGO「アーユス関西」、曹洞宗国際ボランティア会/心のケア、お話ボ
ランティア、人形劇、無料読経、物資の配布、炊き出し
4月18日(10) 立正佼成会/接骨マッサージ、朝食配布の手伝い、トイレ掃除


 しかも、これらが報じられたのは、オウム真理教による地下鉄サリン事件(3月20日)以降である。これらを掲載した「宗教・こころ」という紙面自体が、1995年4月3日夕刊から新設されたものである。「混迷の世紀末は“こころの時代”」(※9)と、月曜日から金曜日まで1ページが割り当てられた。紙面改革の担当者は「今まで、新聞では宗教団体の活動があまりに紹介されてこなかった。“触らぬ神に”でタブーにしていたのを、打破していこうと思って始めた企画」と語っている(※10)。だが、ノンフィクション作家の桐山秀樹は、「新興宗教の“広報紙”まがいの記事」(※3)と酷評し、政治評論家の故・俵孝太郎は「結局は、宗教に媚びて販売部数を伸ばしたいというだけの話」と嘆いた(※10)。

(2)『毎日新聞』も宗教界の活動を連載
 同じく部数が低迷していた『毎日新聞』も1995年4月から土曜日に「こころのページ」を新設し、宗教団体の活動を伝える約1000字のコーナー「宗教通信」の掲載を開始した。「宗教通信」では1995年10月14日と最終回の1996年3月30日に「震災ボランティア」を取り上げ、創価学会や曹洞宗ボランティア会、日本キリスト教団などの活動を紹介した。もっとも『毎日新聞』は1993年1月から日曜朝刊に「信仰・こころ・生き方」という紙面を1ページ設け、各宗教・宗派トップとの対談などを掲載してきた実績があり、この点では『産経新聞』が後追いをした形である。阪神大震災が起きた1995年1月から3月までは、創価学会・秋谷栄之助会長(当時)と俳優・小沢昭一の対談を連載していた。よく知られているように『毎日新聞』は創価学会との関係が深かった。毎日新聞社系列の東日印刷(株)が1955年から創価学会の機関紙『聖教新聞』の印刷を受託しており、1995年ごろまでは大半の部数を印刷していた(※12)。『毎日新聞』1993年9月7日夕刊1面の「創価学会、宗門から自立」というトップ記事は、創価学会との癒着のもとに作成されたとして「毎日新聞は創価学会の機関紙か」と『週刊文春』(※13)に書かれ、毎日新聞社が発行元の文藝春秋社に抗議したこともあるが(※14)、他紙に比べると、創価学会をも含めて宗教団体の活動を報じる記事が多かったのは確かであろう。阪神大震災時も、他紙に先駆けて宗教界の支援活動を報じている。

(3)『産経新聞』と『毎日新聞』が宗教界の支援活動を報じた理由
 これら2紙の報道姿勢には、よく挙げられる“マスメディアが宗教界の支援活動を報じない理由”が見当たらない。なぜ、宗教界の支援活動を報じ、この時期にあえて宗教団体の活動を取り上げるコーナーを新設したのか。
 新聞への掲載記事を選択する価値判断基準は、『新編 新聞整理の研究』新聞編集整理研究会編(日本新聞協会)によれば、「新しさ」「人間性」「社会性(社会的影響度、大衆的関心度、時代反映)」「地域性」「記録性」「国際性」である。「新しさ」では、時期遅れとはいえ他紙では報じられなかった内容なので、基準をクリアしているだろう。信仰活動という点では「人間性」もある。しかし、「社会性」には、やや疑問である。当時、オウム真理教や「幸福の科学」などで賑わった1980年以降からの“第3次宗教ブーム”が終焉に向かっていた。依然として精神世界への若者の関心は高かったものの、事件の影響や個人主義の台頭で“教団離れ”が進んでおり、宗教団体の活動は興味をひくテーマとは言いがたい。先述の桐山は、『産経新聞』について「オウム問題で日本中が揺れる中、宗教や人間の心を扱うなら、まずそこに触れるべきと思うが、その気配もない」(※11)と述べている。
 新聞が宗教団体の関連記事を掲載すると、とかく「信者目当て、読者獲得のため」と騒ぐ週刊誌は多い。それを差し引いても、販売部数で2大紙に大きく水をあけられた2紙が、拡販のため選んだ路線と考えるのが妥当なようだ。この1年前、後追いした側の『産経新聞』の名物コラム「斜断機」には、「べつに毎日新聞の印刷が聖教新聞・公明新聞・スポニチなどと一緒になされているなどということはどうでもいいけれど、去年9月7日の夕刊で『創価学会、宗門から独立』と一面トップのヨイショ記事を書いたり、新聞5紙の中で創価学会員が一番多いのは毎日新聞社というのは周知の事実である」(※15)と書かれている。ここからは、書き手である『産経新聞』側が記事内容と購買層の関係を強く意識していることが分かる。また、それ以前から同紙が読者の夕刊離れに対する策を検討し始めていたことも後に明らかになっている(※16)。ライバル紙に辛辣な言葉を浴びせながら、1年後には同紙も宗教寄りの紙面改革を行った。その後、部数をやや持ち直したものの結局2002年3月末に主要紙では初めて首都圏での夕刊を廃止した。それとともに、宗教界のリーダーの“語りおろし”などを取り上げてきた「宗教・こころ」のページも消滅した。
 新聞は「公器」とはいえビジネスでもあるため、公正を欠く記事内容でなければ拡販目的の記事掲載もやむを得ない部分もあるのだろう。とすれば、宗教界の支援活動が報じられない一因には、そのメディアが宗教団体の購買力を期待する必要がないから、宗教団体との関係が弱いから、なども挙げられそうだ。新聞社と宗教界のパワーバランスで、宗教界のほうが強い場合には支援活動が掲載されるとも言える。


 次の章「なぜ、『朝日新聞』で震災支援活動が報じられなくなったのか」では、阪神大震災に比べて東日本大震災で宗教界の支援活動の報道が減少した『朝日新聞』に焦点を当てて見ていくこととする。 (2)へ続く

※レポートの企画設定は執筆者個人によるものであり、内容も執筆者個人の見解です。


※1  『中外日報』2010年5月29日
※2  『現代日本人の意識構造(第6版)』NHK放送文化研究所編(NHKブックス)2004年 
※3  『朝日新聞』2011年6月27日夕
※4  2011年3月22日11時~13時50分TBS系列「ひるおび!」
※5  2011年3月29日16時53分~19時テレビ朝日系列「スーパーJチャンネル」
※6  2011年4月8日8時~9時55分フジテレビ系列「とくダネ!」
     2011年4月26日16時53分~19時テレビ朝日系列「スーパーJチャンネル」
※7  『週刊文春』1995年3月2日
※8  『仏教タイムズ』1995年3月2日、『産経新聞』1995年4月17日
※9  『産経新聞』1995年3月20日
※10 『週刊新潮』1995年4月20日
※11 桐山秀樹「やや独断が過ぎる“物言う新聞”『産経』」『週刊現代』1995年4月29日
※12 溝口敦「アメとムチで骨抜きに! ここまで来た創価学会の『メディア封殺』構造」 
    『SAPIO』2005年3月9日
    溝口敦「読売新聞『一千万部』の内幕」『現代』1994年12月号
※13 『週刊文春』1993年9月23日
※14 『毎日新聞』1993年9月17日
※15 『産経新聞』1994年2月4日
※16 河内孝『新聞社』(新潮新書)2007年
※参考文献 新聞編集整理研究会編『新編 新聞整理の研究』(日本新聞協会)1994年




 

 


 

(宗教情報センター研究員 藤山みどり)